現代宗教研究第42号 2008年03月 発行
『何でもありの現代社会』—寺院・僧侶の役割を取り戻すには…—
『何でもありの現代社会』
─寺院・僧侶の役割を取り戻すには…─
川 名 湛 忍
平成十九年四月十八日の朝刊には、二つの衝撃的な事件の報道がありました。一つは長崎市の伊藤一長市長が長崎駅前にある選挙事務所前の歩道で、短銃を持って待ち伏せしていた男に背後から数発撃たれた事件。二つ目はアメリカバージニア州のバージニア工科大で、同大学の寮に住む韓国出身の学生により、三十二人が射殺された全米史上最悪の学校銃乱射事件でした。どちらの事件もその内容の異常性に驚いたことは勿論ですが、私が第一に感じた思いは『あぁ、本当に何でもありの世の中になってしまったなぁ』というものでした。
団塊の世代のど真ん中に位置する私からすると「今の若い人たちの言動には驚かされるなぁ」と感じるのは、古代から繰り返されてきたことだとは思いますが、毎日のように報道される異常な事件の続発や、身の回りで起きているあまりにもテンポの速い変化に、これからどんなになってゆくのかと、不安に感じているのは私一人ではないはずです。
今年の中央教研会議講師の宮台真司先生も、資料として配付された著書の中で「かつては想像もできなかった社会の変化〜過剰流動性が人々の感情的安全を脅かしている」と指摘し、また同時に「現代社会は、今までに比べて摩擦抵抗の低いコミュニケーションで成り立っている」といい、摩擦抵抗の低いコミュニケーションとは「見たいものしか見ないコミュニケーション」であり「見なければいい」ので基本的には『何でもあり』になりがちなのだと。このような「なんでもあり」の現代で、社会と寺院・僧侶の関わりが乏しくなってきていることが問題視されているのですが、このことは単に、これまで通りに行かなくなっていることだけに注目していたのでは、判断を誤ってしまうのではないでしょうか。何故ならば、前述の宮台先生のいう「かつては想像もできなかった社会の変化」に直面しているのですから、今まで通りに行かないことは当たり前だと考えるべきだと思うからです。
そこで最近取り上げられているいくつかの話題から、現代社会と私たち（寺院・僧侶）との関わりについてあらためて考え、今後の活動へのヒントを探るために、私論を述べさせていただきます。
地元新聞の社会面に─「寄り合い」復活に助成─という見出しの記事がありました。内容は、農水省が農村住民の互助活動の再生に乗り出すことを決め、農村に古くからあった「寄り合い」の復活や地域ビジネスへの助成を夏の来年度予算概算要求に盛り込む方針だというものです。この方針の考え方の中心になっているのが、欧米で注目されている、住民らの協調した行動が社会の効率性を高めるという共同体の考え方「ソーシャル・キャピタル」（社会関係資本）だということでした。「ソーシャル・キャピタル」について論じる前に、農水省のこの方針は、前述の宮台先生のいう「摩擦抵抗の低いコミュニケーション」に対して、摩擦抵抗を高くすることにつながるのだと感じ、注目した次第です。
はじめに「摩擦抵抗の低いコミュニケーション」の中で起こっている事柄について考えてみます。まず「借金」ですが、これまでは「お金を工面する」といって、親類や知人に頭を下げるか、人目をしのんで質屋通いをするなど、普段では使わないようなエネルギーを必要としました。ところが「サラ金」の登場とともに「お客さん」として比較的気軽に借り入れができるようになり、そのことから思いがけない悲劇が待っていたり、延長線上として「振り込めサギ」が横行していると考えられます。
つぎに私たちと関連の深い事柄としては、「人前結婚式」という名の、仲人なしの結婚式、まるで市民権を得てしまったような、妊娠が先の「できちゃった婚」、冠婚葬祭というように同じ要素を含み平行して表面化してきた、葬儀・墓地不要論があります。これらに共通しているのは、これまではどちらかというとタブー視されていたことが平然と行われるようになったということです。これらを実際に行い、思わぬマイナス要素に直面して後悔しているという声も聞こえてきますが、実情はこれらの新たな流れに勢いが増しているようです。
また宮台先生は、今の地域社会が「善意と自発性」がベースの記名的コミュニケーションから「役割とマニュアル」がベースの匿名的コミュニケーションへと変化しているとし、今までならプライバシー保護上問題となる「監視カメラ」の設置が地域の安全、子どもの安全を理由に正当化されてゆくと指摘しています。このことは「密告社会」の増長にもつながっているのではないでしょうか。先日、私も委員の一人として関わっている地元の「青少年育成町民会議」の場で、地元の小学校長先生が、地域で目にした子どもたちの言動についてできるだけ学校に知らせて欲しい、その節には匿名ではなく名前も教えていただきたいとおっしゃっていました。このことを聞いて違和感を感じたのは私だけなのでしょうか。注意や指導をする前にまず学校へ連絡すればそれでよいのでしょうか。またそのような連絡をしてくる人がきちんと自分の姓名を名乗らないというのも大きな問題だと感じます。これも完全に市民権を得た「内部告発」という名のもとで、様々な暗部が明らかになっており、一見望ましい事のように思われがちですが、これらは「摩擦抵抗の低いコミュニケーション社会」が土壌となっており、同時に「何でもあり社会」の土壌を育てているのです。
その実例として朝日新聞の「天声人語」によると、『学校の先生に理不尽な文句をならべる「モンスター親」について先週書いたら、いくつか便りをいただいた。学校ばかりでなく、いたる所に同類の横行があるらしい。「感情労働」という言葉を、最近、耳にすることがある。自分の感情をひたすら押し殺して、相手に合わせた態度と言葉で対応する。きびしい自制心を求められる仕事のことだ。「肉体労働」「頭脳労働」に並ぶ言葉らしい。かつては旅客機の客室乗務員が典型とされていた。だがここにきて、看護や介護を含むサービス業全般に、その要素が広まってきた。スーパーのレジに一日立てば「いま」が見えますよ。そんな便りも届いた。しかし、客として理不尽を言う人が、仕事では客に理不尽を言われる立場にいることもあろう。そしてまた、その客も………。弱い立場の者をストレスのはけ口にする、やるせない「堂々巡り」が透けて見える。「いちゃもん化社会」と呼ぶ学者もいる』とありました。このような大人社会の乱れが、子どもたちに反映していることは明々白々でしょう。
天声人語でいう「やるせない堂々巡り」からの脱出へのキーワードとして、「ソーシャル・キャピタル」が注目されているとも言えるのではないでしょうか。そこでソーシャル・キャピタルについて少し話を進めます。
ソーシャル・キャピタルとは直訳すると「社会資本」と訳されるが、その概念は、一九一六年に米国の教育学者ハニファンが、善意、仲間意識、社会的交流等を社会的資本とし、地域や学校におけるコミュニティ関与の重要性を指摘したことにはじまり、一九九〇年台になり米国の政治学者パットナムの研究を契機に多くの研究者の強い関心を集めることとなりました。日本ではこの言葉の意味を熟知している人は、まだまだ少数派だと思われますが、先に紹介した農水省の記事のように、ソーシャル・キャピタルの概念を国の政策に反映させようという動きは活発化しています。このことを北海道大学の宮脇淳教授は『財政危機、少子高齢化、過疎の進行、失業問題、治安の悪化など地域社会をめぐる環境は急激に悪化しており、地域の将来にも強い閉塞感をもたらしている。こうした現状に対して「政策の窓」を開けてくれるのがソーシャル・キャピタルの概念である』と指摘しております。
そこで本年六月に農水省の農村におけるソーシャル・キャピタル研究会から出された「農村のソーシャル・キャピタル」〜豊かな人間関係の維持・再生に向けて〜という報告書の要約版を見ると、農村におけるソーシャル・キャピタルのうちで施策が対象とする、今後維持・再生すべき部分を、国民にわかりやすい日本語で表現する必要があるとし、「農村、あるいは農村と都市の複数の主体が、農村の活性化のための目標を共有し、自ら考え、力を合わせて活動したり、自治・合意形成などを図る能力または機能」と考え、「農村協働力」と呼ぶことを提案している。またさらに、農村コミュニティの観点から我が国の農村の特徴を整理して、㈰定住性の高い社会であることにより、歴史、伝統、安定、保守という特性を有すること。㈪地域農業資源の維持管理機能、農業生産面での相互補完機能、生活面での相互扶助機能といった「集落機能」が発揮されていること。㈫農村の暮らしの中で育まれた経験や知恵等の伝承の存在が重要な役割を果たしていること。㈬「農村社会に継承されているルールを守する気風」や「農村社会に備わった合意形成力」を有する農村コミュニティが存在すること。との四要素にまとめている。これらのことは自坊の立地する地域に於いて、寺として機能してきた主な要素につながるものとして注目しました。この他様々な観点からの調査、分析の報告がありますが、私たちが注目すべきこととしてこの報告書の最後の部分を紹介します。
『日本が世界に誇れる美しい自然に恵まれた長い歴史、文化、伝統の多くは、農村とそこに住む人々の積年にわたる営みの中から生み出されたものであり、新しい時代における新しい取り組みであっても、農村にはそれに応えることのできる能力がまだまだ備わっていると考えられる。本研究会の成果が、そうした取り組みに向けての一助となることを強く期待するものである。』
日本総研の東主任研究員は、コラム「研究員のこころ」で、「なぜ今ソーシャル・キャピタルなのか」と題して、現代の多様な社会不安の中で、本来の人間論（信頼を背景に多少自分にとって不利でも自発的な協調行動をとる）に立脚するソーシャル・キャピタル論を、ポスト構造改革論の精神的な拠り所として期待し、今後の新たな公益を担うべき存在としての市民活動団体・ＮＰＯ団体への期待が高まる中、その活動を活発化すると言われるソーシャル・キャピタルの存在に注目が集まるのも時代の潮流であり、ソーシャル・キャピタルを社会に蓄積していくことによって我々の地域や国や世界が良い方向に動き出すのではないか、という大きな期待が寄せられているのは間違いない。しかしソーシャル・キャピタルの蓄積を進めていくための画期的な方策があるのか、と問われれば「ない」と応えざるを得ない。地方分権の時代、地域の民主主義についてセクターを越えた議論が必要となっており、民主主義という概念の成熟や真の市民社会像の模索が、ソーシャル・キャピタル研究をより深化させることになるであろうと述べています。
これらの識者の意見を、私の立場（住職・僧侶）から考えると、寺院としてこれまで果たしてきた機能、またこれから必要とされる機能と重複する要素があるように思われます。特にソーシャル・キャピタルの概念では、人々のつながりの平面的な（横断型の）結びつきを重視しているのですが、その結びつきを強化するためには、個人単位だけではなく、自身の周囲の存在も含めた縦のつながりの意識を持つことが不可欠と思います。前述の農水省研究会の農村の特徴に整理されていたように、暮らしの中で育まれた経験や知恵等の伝承が、合意形成力を高めることとなるからです。具体的には地域における寺院の存在は、各檀家の先祖情報の基であるばかりでなく、地域の歴史、文化、習慣、伝統等の宝庫であり要であるのですから、それらの情報を正しく伝える努力は、縦のつながりの意識を持たせることに役立つはずです。とくに古くから伝わる地域のお祭りが、単なるイベント化をしている傾向がありますが、それらの祭りの基となっている「神仏」の情報を正しく伝える努力は不可欠です。
「何でもあり」の社会は、私たちの想像以上に子どもたちに影響を与えています。朝日新聞の〜メディア社会の中で消えた「男の子」〜という特集記事には、いくつかの思い当たる指摘がありました。
『何かに向かって行動する男の子の集団をあまり見なくなった。たとえば、地域の子どもが集うボーイスカウトは八〇年代前半、スポーツ少年団は八〇年代半ばを頂点に、団員数がいずれも伸び悩んでいる。「ガキ大将」はもはや死語となった。』
とあり、欲しいのは「自分を守る砦」だという。
私が代務をしているお寺のお祭りで、子どもたちが短冊に書いた願いごとを見ると、子どもらしい「ケーキ屋さんになりたい・サッカー選手になりたい」などというもの以上に、「健康でいたい」「幸せでいたい」という内容が多くみられたのも、「自分を守る砦」を欲しがっていることに通じていると思いました。また同特集記事の中で、
『子どもたちの日常から、努力は確実に薄れている。日本青少年研究所が今春発表した、高校生を対象にしたアンケートでは、「偉くなりたくない」「のんびり暮らしていきたい」と答える若者が多かった。関西大学竹内洋教授（教育社会学）は「努力がださくなったのは、今日よりも明日が良くなるという進歩の意識がなくなったから」で、さらに同氏は「今はエリートが安定性を失い、上への劣等感を持たなくなった。下流のプライドでハッピーに暮らす、はかないエリートを目指すなら無理しない、という方がリアリティーがある。近代日本的な意識はなくなり、今の日本は江戸化しているのかも知れません。』
という意見を取り上げていました。
子どもへの悪影響などお構いなしの商法や、子どもをねらった犯罪が多発している現状で、今の子ども世界に魅力を感じられない自分を淋しく思い、その責任は自分も含め「大人社会」にあることを痛感しております。そんな中で全日青で提唱している「寺子屋活動」には共感しており、自坊の中だけではなく、地域を巻き込んだ寺子屋活動の実現に向け、作戦を練っているところです。
また「何でもあり」では、いままでタブー視されていたことが表面化してきていると前述しましたが、その中で私たちに最も影響があるものの一つが「お墓」の問題です。「千の風になって」という曲の影響もあるのか、読売新聞「生活ふぉーらむ」によると、「お墓、どうしますか？」というアンケートの答えとして、墓は必要ない 五二％ 家の墓 二二％ 合葬墓など新たな形態の墓 二一％ であり、この結果について茨城キリスト大の森謙二教授は、合葬墓や散骨、樹木葬といった、「○○家の墓」以外の選択肢が注目されるようになったのは十五年ほど前で、こうした新たな提案をいち早く指示してきたのが「昭和ひとけた生まれ」と呼ばれる世代で、先祖代々の墓をまもってきた世代を親に持ちながら、自らは伝統的な習慣を引き継がず、「わが子に負担をかけたくない」という人が増えた。裏を返せば、わが子は自分の墓を守ってくれない、という不安の表れとも言えます。とコメントしております。墓を守るためには多少の負担は当然生じるのですが、それらの煩わしさを避けるため、安易に「墓地不要」「葬儀不要」を選択する人たちを思いとどまらせるしっかりした理論を提示できていないことに自省を感じています。森教授もこの意見のあとに「一九九〇年代初め、埋葬方法の多様化を支持したことを、今になって少し悔いている。これまで家の墓に入る以外の選択肢について、きちんとしたモラルやルールが作られたとは言えず、急いで合意形成しなければならない時期に来ているのです。」と続けております。また第一生命経済研究所主任研究員の小谷みどりさんの意見として、「墓は要らないという考えには、意外な盲点があります。故人の遺志に基づいて、墓を造らず遺灰も遺骨もすべて散骨した結果、故人をしのぶ場がなくなり、親族や知人が喪失感を埋められず、長く苦しむ場合もある。」との指摘もありました。
その一方浄土真宗のホームページを見ると、「浄土真宗のお墓の要否」と題して、はっきりとした見解を表明しております。それによると、「実は仏教では、お墓を作る必要はないのです。お釈迦さまもお墓がありません。仏教自体、遺骨に関して「どうこうしなさい」というようなこともなく、それより、「今生きている者が、いかに救われていくか」ということに主眼をおいています。浄土真宗の宗祖親鸞聖人においても、ご自身が亡くなる前に『閉眼せば鴨川の魚に与えよ』と遺言されています。このお言葉は、遺骸や遺骨に執着することを固く戒められておられるのです。また親鸞聖人は『喪葬を一大事とすべきにあらず』ということも言われています。これは、「葬儀を一大事としないのであれば、もちろんお墓や遺骨についても一大事ではない、すなわち、先祖を祀るという狭義の意味でのお墓は不要である」ということが言えます。なぜ、「先祖を祀るお墓が不要なのか」という理由は簡単で、浄土真宗の教義では皆、阿弥陀如来さまにより救済されるため、死後の心配（先祖供養）をする必要がないからです。お墓がなくても、特に気にせず日常生活を送ることができるのは、まず「浄土真宗の門徒に限られる」と言っても良いでしょう。と言い切っています。
さらに、「お墓をめぐる様々な問題は、実は「習俗」「慣習」の問題であって、「仏教や浄土真宗の本質的な問題ではない」とも言っています。
私個人の考えでは、習俗、慣習を無視して、日本の仏教、信仰はあり得ないと思っております。また、読売新聞の森教授が言うようにきちんとしたモラルやルールが作られていない中で、「とりあえず楽な方法を選ぶ」傾向が強くなっている現代人に、誤った判断を助長することになるのではと、危惧せずにはいられません。
私の社会の変動、人々の意識の変化に対応するための研究は、やっと入り口に立った程度の段階ですが、ソーシャル・キャピタルの概念に代表されるような、社会全体が向かおうとしている方向性についての勉強が必要であり、充分な知識を持ってこそ、寺院として、僧侶として何を為さねばならぬかが見えてくるのではないでしょうか。
先日、同じ町内寺院の寺庭婦人がお亡くなりになり、参事の立場上、斎場へ向かうため宮型の霊柩車を先頭に車を走らせておりました。信号待ちのため、霊柩車を先頭にわたしは四台目の位置に停車しておりましたところ、横道に若い女性が運転している車がありました。信号が青に変わり葬列の車が動き始めると、なんと横道から二台目と三台目の間にその車が割り込んできました。何の畏れも感じていない女性の行動に、驚くとともにあきれてしまいました。こんなことも「何でもあり」の現代ならではのことと感じました。
このことを過日の中央教研会議の席でお話ししたところ、大阪のお上人が「当地では当たり前のことです」とおっしゃっており二度びっくりしました。 「何でもあり」になり、なにが善いことで、なにが悪いことなのかが判りにくくなっている中で、仏教を勉強し、仏の弟子となっている私たちが、少々やせ我慢をしてでも、正しい規範を示すことの出来る存在である続ける努力を重ねること、言い方を変えると、一般社会には同化されない存在であることが不可欠と思っております。だからと言って、一般社会から隔離されたところにあれ、ということではなく、内から外から両面で、変わることを余儀なくされている身近な地域社会の中で、どのような役目を果たすことができるのかという視点も同時に持つことが重要と考えます。これまで ソーシャル・キャピタルについて考えてまいりましたが、私がより重要なキーワードと感じていますのは、冒頭に紹介しました「寄り合い復活」です。おかしな方向へ変質している人と人とのつながりを修正できる場所として、有形無形両面でのお寺とお坊さんの存在が意味を持つのではないでしょうか。これこそが行政側から求められている「公益性」への明確な答えとなると思っております。またそれぞれの地域での個々の寺院の取り組みが連係されてくれば、宗門としての大きな力となるということを付け加えまして私の発表を終わらせていただきます。